新型コロナウイルスの流行により、テレワークを導入する企業が急速に増えました。それにともない、テレワークの形態の一つである「モバイルワーク」にも注目が集まっています。モバイルワークとは「可動性のある働き方」のことで、オフィスや自宅、施設に依存することなく、どこでも自由に仕事をするのが特徴です。今回は、モバイルワークのメリット・デメリットや、導入する際のポイント・注意点などを解説していきます。

モバイルワークとは？

モバイルワークとは、「モバイル（mobile）：可動性」のある働き方のこと。オフィスや自宅、施設に依存することなく、どこでも自由に仕事をするスタイルが特徴です。実際に働く場所の具体例としては、カフェやコワーキングスペース、移動中の電車内、また顧客先や取引先などが挙げられます。

ICT（情報通信技術）を活用して、場所や時間に縛られずに働くモバイルワークは、極めて柔軟性の高い働き方として注目を集めています。

モバイルワークとテレワークの違い

近年、働き方改革によって、在宅勤務や時短勤務、フレックスタイムなど働き方が多様化しています。加えて、新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、テレワークを導入する企業も急速に増えています。

「在宅勤務」や「テレワーク」は、「モバイルワーク」と意味合いの似た言葉ですが、同義ではありません。テレワークは、「tele（離れた場所）」で「work（働く）」という広義の言葉であり、テレワークの一つの形態がモバイルワークであり、在宅勤務であると言えます。

なお、テレワークの形態は「在宅勤務」「サテライトオフィス勤務」「モバイルワーク」の3つがあり、働く場所によって以下のように区分されるのが一般的です。

モバイルワークのメリット

モバイルワークのメリットとして、よく言われるのが以下の3点です。

メリット01：業務効率化につながる

たとえば営業職の場合、オフィスに出社して資料を印刷し、数件の顧客先を訪問して商談をおこない、オフィスに戻って業務日報を作成する、というのがこれまでのよくある1日だった思います。

モバイルワークを導入すれば、自宅から直接顧客先に向かい、移動中に資料をメールで送信し、商談と商談の合間にカフェで問い合わせ対応をして、自宅に帰る電車内で業務日報を作成・送信する、といった働き方に変わります。移動中などの細切れ時間を有効に活用できるため、業務効率化につながります。

メリット02：コストを削減できる

モバイルワークを導入すればオフィスに行く必要がなくなりますし、オンライン商談を取り入れることで取引先への訪問回数も少なくなります。その結果、交通費を大幅に削減できます。また、モバイルワークをする従業員が増えれば、オフィスへの出社人数が減少するはず。そうなると、小規模なオフィスに移転して家賃を削減することもできますし、OA機器やオフィス家具などのコスト削減も可能です。

加えて、業務効率化によって残業が少なくなれば人件費の削減にもつながります。このように、モバイルワークの導入によって大幅なコストカットが期待できます。

メリット03：ワークライフバランスを実現できる

モバイルワークによって業務を効率化できれば、従業員はワークライフバランスを実現しやすくなります。通勤時間がなくなるだけでも時間にゆとりが生まれますし、細切れ時間を有効に使って残務・残業を削減できれば、そのぶんプライベートの時間が増えます。家族との時間や趣味の時間が充実することにより、仕事へのモチベーションアップも期待できるでしょう。

モバイルワークのデメリット

モバイルワークにはデメリットがないわけではありません。懸念されるデメリットとしては、以下の点が挙げられます。

デメリット01：セキュリティリスクが高まる

モバイルワークを導入すると、社外にモバイル端末やデータを持ち出すことになるため、様々なセキュリティリスクが発生します。モバイル端末の紛失・盗難だけでなく、公共無線LAN利用時の不正アクセスやウイルス感染などによる情報漏えいリスクが高まります。

デメリット02：勤怠管理が難しくなる

モバイルワークは、管理者の目が届かない場所で業務をおこなうため、勤怠管理をするのが難しくなります。従来どおりの勤怠管理では、不正がおこなわれたり、公平性が失われたりする可能性があります。

デメリット03：コミュニケーションが減少する

モバイルワークを導入すると、上司や同僚と直接顔を合わせる機会が減り、コミュニケーションが不足しがちになります。コミュニケーションが不足すると、情報共有の遅れや認識違いによるミスが起きるリスクがあるほか、人によっては精神的に孤立感を覚えるケースもあります。

モバイルワーク導入時のポイント・注意点

モバイルワークを導入する際のポイントや注意点をご紹介します。基本的には、上述したデメリットを解消するための対策が中心になってきます。

ポイント01：セキュリティ対策を徹底する

モバイル端末のパスワードはもちろん、会社のサーバーにアクセスする際のID・パスワード、各種システム・アプリにログインするパスワードなどは、今まで以上に厳格に管理しなければいけません。加えて、端末にデータを残さずクラウド上で管理することも重要です。不正アクセスに備えて最新のウイルス対策ソフトを導入するなど、セキュリティ対策の徹底が求められます。

ポイント02：勤怠管理のルールを見直す

時間・場所に縛られず自由に働けるモバイルワークですが、管理者視点で考えると「始業時間・終業時間や休憩時間はどうする？」「時間外労働や休日労働の取り扱いはどうする？」など、勤怠管理の新たな問題に直面するはず。モバイルワーク導入の際は、勤怠管理のルール変更から始める必要があります。クラウド勤怠管理システムや、社内システムへのアクセスログなどを利用して労働時間を把握・管理できる体制づくりも検討しましょう。

ポイント03：チャットツールやWeb会議システムを活用する

従業員間のコミュニケーションロスを避けるには、ビジネスチャットツールが有効です。Web会議システムを活用して、定期的にミーティングをおこなうのもいいでしょう。仕事と関係のないカジュアルな内容も含め、気軽なコミュニケーションを促すための環境づくりが重要です。

多様化する働き方の最先端をいくモバイルワーク

モバイルワークは「可動性」があるという意味で、在宅勤務やサテライトオフィス勤務よりも自由度の高い働き方だと言えます。業種・職種によってはモバイルワークの導入が難しいケースもありますが、業務効率化やワークライフバランスの実現など、会社にも従業員にもメリットが大きい働き方です。柔軟な働き方の一つとして、御社でもぜひモバイルワークの導入を検討してみましょう。