【15分までなら昼寝可! 】ユニークなアイディアから成り立つ「業務効率化」7選
近年、業務効率化が叫ばれていますが、会社としてどのような取り組みをすべきか、非常に悩むところです。しかし世間には、会社自らユニークなアイディアを出し、業務効率化に励んでいる会社が数多くあります。そこで今回の記事は、実際に業務効率化を図るために面白いアイディアを取り入れている会社を紹介したいと思います。
1:会社で昼寝ができる!パワーナップ制度
パワーナップという制度をご存知でしょうか。埼玉県のOKUTAという会社が有名です。この制度は午後の10分から30分程度の仮眠を認めるという制度で、事前に会社への申請などは必要がないとされています。OKUTAは、初めはシエスタ制度という名前でこの制度を運用していましたが、途中から短い仮眠を意味するパワーナップ制度に名称変更したそうです。ちなみに同様の取り組みを行っているのは、株式会社ヒューゴ、株式会社はてな、GMOインターネット等があります。実際に仮眠を行うと、午後の作業効率が30%ほど向上するようです。
2:仕事中なのに自由時間!20%ルール
この制度はGoogleの代名詞というほど有名な制度です。通常の8割の時間で仕事をし、残りの2割の時間で自分の好きなことに時間を費やしてよいという制度です。どのような産業にも適応できるわけではなく、主にソフトウェア会社に多く用いられる手法です。GoogleやYahoo!3M、HPなど名だたる企業がこの制度を取り入れています。この制度がうまくいく背景にはエンジニアの開発欲を自由に開放できるという点がポイントです。エンジニアは、自分の開発したいものに没頭することで、様々なアイディアとプロダクトを生み出していきます。イノベーションを生み出したい企業は使ってみる価値がありそうです。
3:疲れた体をマッサージで癒そう
マッサージ制度を導入している会社があります。こういったマッサージ制度は社内の声から作られることが多いようです。会社によっては、プロのマッサージ師が常駐しているというから驚きです。その他出張マッサージ店と提携して、お昼の決まった時間だけ会社に来てくれるというところもあるようです。基本的に社員の利用は全て無料。デスクワークの方は、腰をマッサージしてもらうことで、かなり楽になるという声があります。導入している会社も多く、RUSH JAPAN、株式会社グラニ、株式会社インタースペース、株式会社ワイズ、株式会社キュービックホールディングスなどがホームページや採用サイトでこれらの制度をアピールしています。
4:1日たったの6時間勤務!?
株式会社スタートトゥデイや、クロスカンパニーが導入している制度。6時間の勤務でも、正社員の待遇で雇用されます。株式会社スタートトゥデイの場合は、社長が音頭をとり、全社的な取り組みになっています。昼休みを廃止し、9時から15時までみっちり働いて、帰るという方法。それに対して、通常の時短社員という場合は、どちらかというと育児や介護世帯のために用意された、支援的な制度という意味合いが強いと思われます。時短正社員制度導入支援ナビというサイトもあり、ここを見ると時短制度自体はかなり多くの会社で採用されていることがわかります。http://part-tanjikan.mhlw.go.jp/navi/case-search/
育児や介護、プライベートと仕事の両立が叶う制度で、今後さらに浸透していくでしょう。
5:朝ヨガで気持ちよく1日をスタート!
レバレジーズ株式会社は、渋谷ヒカリエのオフィスで、朝ヨガを制度としてとりいれています。朝の出社前に日光を浴びながらヨガを行うことにより、自己と向き合い、集中力を向上させます。効果としては、午前中の業務効率があがる、体が軽いなどの声があります。また、ヨガはアップルのスティーブジョブズが取り入れていたことでも有名で、自己を研ぎ澄ます効果があることがわかります。その他、野球のイチロー選手や、サッカーの長谷部選手も練習にヨガを取り入れており、ここ一番の集中力を発揮してくれそうな制度です。
6:仕事のストレスゼロへ!愚痴を吐けるBar
会社にバーがある?一昔前では考えられない制度ですが、株式会社Eyes, Japanのバーマトリョーシカや、株式会社VOYAGE GROUPのバー、AJITOなどがあります。社内にバーがあり、社員はなんと無料で飲めるという制度。社内のノミニケーションの円滑化や、ストレスの発散に使われているようです。お財布にも優しいですね。
7:出社も退社も自分で決めるスタイル
出社時間が決まっていない会社として、株式会社ウェブシャークがあります。海外の制度を真似たとのことですが、別の見方をすれば完全フレックスと言えます。完全フレックス制で注目したいのが、兵庫県の会社、エスアイです。同社は出勤時間が決まっていませんが、1日に7.75時間以内、1ヶ月168時間以内の勤務時間を厳守という決まりがあります。この原則さえ守っていれば、一度家に帰ったり、平日は休んで土日に出社するということも、自由に行えるということです。家族が第一という社長の信念が形になったような会社ですね。
http://www.sankei.com/west/news/131027/wst1310270083-n1.html
まとめ
ここで紹介した制度は、日本の中でもかなり先進的な事例ですし、採用しようにも会社の規模によっては導入が難しそうな制度もあります。重要なのは、これらの制度をただ真似するのではなく、なぜこれらの制度が生まれたのか、なぜ社員はこのような制度を発案したのかという本質を掘り下げ、自社に適用していくことが重要ではないでしょうか。